オンラインパチンコが違法となるケース、日本の法律について解説

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オンラインパチンコは、自宅にいながら人気機種を楽しめる点が魅力ですが、遊んだ際に日本の法律で違法になるのか疑問に思っている方も多いでしょう。

オンラインパチンコに興味があるけれども、違法性について不安を感じる方のために、この記事ではオンラインパチンコの法的側面を分かりやすく解説します。

どのようなケースで違法となるのか、日本の法律の仕組み、そしてオンラインパチンコを合法的に楽しむためのポイントをお伝えしますので、ぜひ参考にしてみてください。

コンテンツライター:かんな

神無月かんな

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オンラインパチンコは違法となるケースがある

オンラインパチンコで遊んだ際には、運営元や運営方法、さらにはプレイヤーの遊び方によって、日本の法律で違法と判断される可能性があります。

日本国内では、競馬や競輪など国が管理する公営ギャンブル以外でお金を賭けると、賭博罪に該当する可能性が高くなります。

ただし、海外に拠点を置いているオンラインカジノは、日本には該当する法律がないため、グレーゾーンとされています。

したがって、海外で運営されているサイトで遊ぶ場合には、違法性が低いと考えられます。

オンラインパチンコを楽しみたい方は、信頼性のあるサイトを選ぶことが重要です。

オンラインパチンコで違法になるケース

オンラインパチンコは違法?違法となる理由や日本の法律について解説

ここからは、オンラインパチンコが違法となる場合について、分かりやすく解説します。

刑法第185条などの賭博罪に違反すると、サイトの運営者だけでなく、プレイヤーも罪に問われる可能性があります。

さらに、カジノライセンスを取得していない違法なサイトでプレイすると、利用者にも法的リスクが伴うため注意が必要です。

合法となるケース

出玉を景品と交換するプレイであれば、オンラインパチンコで遊んでも合法と見なされるケースが多いです。

パチンコ店ではお菓子や日用品などと交換できるほか、近くの景品交換所で現金に換える「三点方式」が取られており、「三点方式」の場合、違法とはされていません。

ゲームで勝利した際に景品と交換できるようなサイトで遊ぶ場合、違法になる可能性は低いと考えられます。

街中のパチンコ店が違法ではない理由

街中にある一般的なパチンコ店で遊ぶことは、特に違法にはなりません。

パチスロの出玉やスロットのコインを現金に換えることは風営法で禁止されていますが、パチンコ店が直接現金をお客さんに渡しているわけではないため、違法とはされていません。

グレーゾーンなケース

オンラインパチンコのプレイがグレーゾーンとされるのは、海外で運営されているオンラインカジノで遊ぶ場合です。

日本ではオンラインカジノに関する具体的な法律が存在しないため、違法であると断言しているサイトもありますが、明確な根拠がありません。

違法だと言い切るのは難しいですが、カジノライセンスを取得していないオンラインカジノの場合は悪徳カジノの可能性があるため、注意が必要です。

悪徳カジノは運営自体が日本の法律に反している可能性があり、利用者も賭博罪に問われるリスクがあります。

オンラインパチンコを含むギャンブルに関する日本の法律

オンラインパチンコなど賭け事に関する法律のイメージ画像

日本では、賭け事に関する法律が厳しく定められています。

賭博罪は刑法185条に規定されており、これに違反すると最悪の場合逮捕される可能性があるため、意味をきちんと理解しておくことが重要です。

オンラインパチンコをプレイする場合、利用するサイトやプレイヤーの遊び方によっては賭博罪に問われる可能性があるため、詳しく解説していきます。

①賭博罪

「賭博罪」とは、金銭や高価な物を賭けてギャンブルをすることを指します。

家族や友人とお菓子や飲み物などの安価な物を賭けて行うギャンブルは、「一時の娯楽」とされ、賭博罪には該当しません。

しかし、お金を賭けた場合には、たとえ少額であっても賭博罪に該当することがありますので注意が必要です。

そもそも「賭博」とは、どのような行為を指すのでしょうか。

法律的には、偶然の要素で勝敗が決まり、金品や財産上の利益を賭けることを意味します。以下、賭博に関する分かりやすいまとめを紹介します。

  • 偶然の要素:勝ち負けを自分でコントロールできないゲーム(カードやサイコロなど)において、運によって勝敗が決まること
  • 金品や財産に関して:お金や高価な物、トレーディングカード、オンラインゲームのアイテムなどを対象に
  • 利益の得失を競う:勝者が財産(お金や高価な品など)を得て、負けた人がそれを失うことによって損をする

これらの内容を踏まえると、景品が当たるビンゴゲームや福引、懸賞などは「賭博」には該当しないとされています。

賭博罪に該当するケース

日本国内で運営されているサイトで現金を賭けてオンラインパチンコを行うと、賭博罪に該当する可能性があります。

一方、海外で運営されているサイトの場合でも、日本の法律に基づき「賭博」と判断されると違法となる可能性があります。

また、海外で運営されるサイトであっても、国の認可を受けていない、またはカジノライセンスを取得していない場合には、違法となる可能性が高いため注意が必要です。

賭博罪に該当しないケース

無料でオンラインパチンコを楽しむ場合、賭博罪に該当することはありません。

また、法的に認可されたパチスロのアプリや、報酬が現金ではなく家電製品などの景品の場合も、合法とされています。

近年では、人気のパチンコ機種や懐かしい4号機のパチスロがプレイできるアプリが登場しており、自宅や移動中にも手軽に遊べるようになりました。

無料でオンラインパチンコを楽しめるアプリもありますが、月額制で課金が必要なものもあるため、利用前に詳細を確認しておくとより安心です。

②賭博開帳図利罪

「賭博開帳図利罪」は、賭博罪の一種であり、刑法第186条第2項において、以下のように規定されています。

賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、三月以上五年以下の拘禁刑に処する

簡単に言えば、賭け事ができる場所を提供したり、賭け事を利用して利益を得ようとする人に適用される法律です。

違法ポーカーや賭け麻雀など、日本国内で賭け事を行うための場を提供したり管理して逮捕された事件は、多く報道されています。

賭博開帳図利罪として判断された場合、3か月以上5年以下の懲役刑が科されるため、違法な場所でのギャンブルは避けましょう。

③その他の賭博罪

賭博罪にはいくつかの種類があり、プレイヤーの遊び方や運営の規模、組織性によって異なる法律が適用されます。

ここでは、逮捕される可能性がある賭博罪の種類について詳しく解説していきます。

1. 単純賭博罪

「単純賭博罪」は刑法第185条で規定されており、一般には「賭博罪」として知られていることが多いです。

刑法第185条は以下の通りに記載されています。

賭と博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭かけたにとどまるときは、この限りでない

上記の内容を簡単に説明すると、高価な物を賭けてゲームをしたり、友達同士でゲームをし、負けたら10万円を支払うといった賭け事を行った場合、50万円以下の罰金や軽い刑罰を受ける可能性があるということです。

ただし、賭け金が非常に少額の場合には、逮捕や起訴に至らないこともあります。

2. 常習賭博罪

違法な賭博を繰り返し行っている場合、「常習賭博罪」が適用されることがあります。

この罪は刑法第186条に基づき、「常習的に賭博を行う者には、3年以下の懲役が科される」とされています。

単純賭博罪よりも重い刑罰である「3年以下の懲役」となるため、個人であっても繰り返し違法なギャンブルを行っていると判断された場合、この罪に該当する可能性があります。

常習的という具体的な基準は明確には示されていませんが、賭けた金額やギャンブルの頻度、得た賞金などから判断されるようです。

常習賭博罪は、賭博行為が社会に与える影響をより重視しており、厳しい処罰が特徴です。

3. 組織犯罪処罰法

組織犯罪処罰法は略称で、正式には「組織的な犯罪の処罰及び犯罪収益の規制等に関する法律」と呼ばれます。

この法律は、犯罪によって得られたお金や財産を没収し、犯罪組織の資金源を絶つことを目的としています。

日本国内のテロ組織や暴力団などの団体が対象ですが、家族や友人と組織的に犯罪行為を行った場合も該当する可能性があります。

組織犯罪処罰法は、社会全体への悪影響を重視しており、常習賭博でも個人で行った場合と比べて、組織的に行った場合には「5年以下の懲役」となる重い処罰が科されます。

④カジノ法案(IR整備法)

賭け事に関する法律として、2016年12月に成立した「カジノ法案」が思い浮かぶ方も多いかもしれません。

正式名称は「特定複合観光施設区域整備法」で、「IR整備法」とも呼ばれます。

IRとは、カジノ施設ではなく、ホテルや劇場、会議場、商業施設などが集まった特定複合施設を指します。ラスベガスやシンガポールを想像すると分かりやすいでしょう。

カジノ法案では、カジノ事業を健全に運営するための事業参入規制やギャンブル依存症対策、さらには入場料や入場方法などについても規定されています。

現在、日本でも大阪にIRの建設が予定されており、これが完成することで日本人の賭け事に対する意識が変わる可能性があります。

オンラインカジノのプレイでの逮捕事例

インターネットで調べれば分かるように、オンラインカジノに関連して逮捕に至った事例はいくつかあります。

最近の例では、2024年に違法なオンラインカジノを運営し利益を得たとして、男女3人が逮捕されています。

この事件では、顧客の賭け金をマネーロンダリングして運営会社の口座に振り込ませていたことが問題となりました。

オンラインカジノでの逮捕事例の多くは、運営者が不正に得たお金をマネーロンダリングしているケースです。

また、オンラインカジノのサイトにアクセスして逮捕された人もいますが、最終的に不起訴となったケースも少なくないため、違法であると断定しにくい理由の一つとなっています。

オンラインパチンコで遊ぶときの注意点

注意点

オンラインパチンコを安全に楽しむためには、いくつかの注意点を守ることが重要です。

無作為に選んだサイトで遊ぶと、違法と見なされるだけでなく、詐欺被害に遭う恐れもあるため、以下のポイントを参考にしてください。

では、注意すべき重要なポイントを一つずつ詳しく見ていきましょう。

①運営会社の所在地を確認する

日本国内で運営しているオンラインパチンコサイトには注意が必要です。

国内で現金や高価な物を賭けてギャンブルを行うと、賭博罪に加え、賭博開帳図利罪に該当する可能性があります。

オンラインカジノでプレイする際は、公式サイトの所在地やライセンス情報を確認し、国内運営であるかどうかを判断することが重要です。

②ライセンスを取得しているか確認する

主にオンラインカジノで遊ぶ際には、キュラソー島やマルタ島など、政府や州の認可を受けたライセンスの取得が重要です。

カジノライセンスの有無は、そのサイトの信頼性を判断するための重要な基準となります。

ライセンスを持たずに運営しているカジノは、政府からの認可を受けておらず、ゲームの公平性が保証されていない可能性があるため、オンラインパチンコで不正が行われるリスクが考えられます。

大手パチンコメーカーが運営するオンラインパチンコサイトも存在するため、そうしたサイトで遊ぶとトラブルが少ないでしょう。

③評判や口コミを確認する

飲食店などを利用する場合と同様に、評判や口コミが極端に悪いサイトは避けたほうが良いです。

オンラインカジノの場合、出金拒否や不明瞭な運営が指摘されている場合は、詐欺サイトの可能性が高いと考えられます。

ただし、口コミはあくまで個人の意見であり、客観性に欠けたり、信憑性が不十分な内容もあることに注意が必要です。

一つの口コミだけでサイトの良し悪しを判断するのではなく、複数のレビューを参考にして総合的に評価することをおすすめします。

オンラインパチンコの違法性に関してよくある質問

よくある質問

ここからは、特に初心者の方が気にするポイントについて詳しく解説していきます。

オンラインパチンコでは、デモモードや体験版を提供しているサイトが存在します。

無料プレイを利用することで、初心者でもリスクを負うことなく、ルールや演出の流れを理解することができます。

関連記事:無料で遊べるオンラインパチンコについて詳しく解説!

オンラインカジノであれば、オンラインパチンコの出玉を換金することは可能です。

ただし、換金や交換可能なサイトがすべて安全とは限らないため、違法と判断されないようにきちんとサイトを選ぶ必要があります。

まとめ

    この記事では、オンラインパチンコの違法性に関する賭博罪などの法律について、分かりやすく解説しました。

    日本には賭博罪が存在しますが、オンラインパチンコを楽しめるサイトの中には、換金可能なところもあります。

    オンラインパチンコをプレイする際には、法的リスクをしっかりと理解し、信頼できるサイトを選ぶことが重要です。

    ライセンス情報やサイトの評判を事前に確認することで、安心してゲームを楽しむことができます。

    オンラインでプレイするパチンコについてはオンラインパチンコの魅力を徹底解説をチェックしてみてくださいね。

    ライター

    コンテンツライター:かんな

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